5歳と1歳の娘の教育費に2023年に制度が終了するジュニアnisaを
残りの2年間活用することに決めました。
そもそも、子どもの教育費をどうやって準備していくのがよいのか、
周りでは学資保険を使っている人から話を聞いたりもしましたが、
直感的に長期間あずけてそのくらいしか増えないのかと感じてたので
学資保険には加入してきませんでした。
とはいえ、子ども手当やご祝儀などは子供の口座を開設して、
銀行預金したままにだったので学資保険よりも金利の低い運用になっていました。
2人目の娘も産まれて、限られたお金を子供のために
少しでも有効に運用できるよう考え直すことにしました。
子ども手当として国が支給してくれる総額は子ども一人あたり「200万円」ほどです。
3歳未満までは毎月1.5万円、3歳以上から中学生まで毎月1万円。
3人目以降は小学生までが毎月1.5万円となります。
この200万円を教育費として学資保険で運用している人たちも周りにはいます。
ただし学資保険は満期を迎えても数％しか金利がつかずお金の引出しが
銀行預金よりも自由度が低いので、個人事業主で収入が安定していない分、
銀行預金でいつでも教育費として使える状態の方が魅力を感じました。
また、学資保険は預け入れしたお金を、各会社が国債などを購入して運用し、
その一部を満期時に上乗せして支払ってくれる制度なので、
それなら子どもの証券口座を開設して、10年以上という運用できる時間もあるので、
国債など含め、自ら運用した方が賢いのではないかと考えるようになりました。
子どもの証券口座はSBI証券や楽天証券で開設ができます。
その際に、ジュニアnisaも併せて申し込むことができます。
このジュニアnisaという制度ですが、
2023年までの制度で年間80万円までが非課税枠として使うことができ、
購入した商品は子どもが18歳になるまで売却することができなかったなったため、
いざ教育費が必要となったときに引き出せず使い勝手が悪かったのですが、
23年にこの制度の廃止が決定した際に18歳以下でも売却できるように改正されました。
いつでも売却し引き出せますが、
売却する際にはジュニアnisaで保有している
すべての商品をまとめて一括で売却することが条件です。
今回の改正で急遽、教育費が必要になったときでもそれまでに運用してきた資金に対して、
利益が出た分に関しては非課税で引き出すことが可能になったので使い勝手がよくなりました。
もちろん、ジュニアnisaの制度廃止後も購入から5年後にロールオーバーをすれば、
従来どおり18歳まで非課税で中長期間、運用を継続できます。
ジュニアnisaでは個別銘柄や投資信託など幅広い銘柄を選ぶことができますが、
10年以上という期間で原則18歳まで売却しない戦略で考えると、
個別銘柄ではなく市況に併せて保有構成を自動的に変えてくれる投資信託の中から、
株式か債権、コモディティのいずれかで検討しました。
ジュニアnisaの活用について書籍やユーチューブなどで
様々な方の思考を学ばせていただいた結果、株式を主体にすることに決めました。
ジュニアnisaは子どもの教育費だから、
リスクが低い債権がおすすめだと丁寧にわかりやすく説明されているユーチューブも拝聴し、
かなり迷いましたが最終的には子どもの教育費もポートフォリオで考えることにしました。
※井上ヨウスケさんのユーチューブがわかりやすいです
ジュニアnisaの非課税枠は160万円で運用期間は10年以上、
18歳時点での利益は非課税ということでリターン重視で「全世界株式」、
日常の学費や習い事などの支出として銀行預金に30万円、
残りのお金は投資信託の債権やコモディティを中心に購入し、
ジュニアnisaの株式とのバランスを少しでも取れるようにしようと考えています。
ジュニアnisaで全世界株式を購入すると決めましたが、
今でもリスクかなと感じている部分は、全世界株式の中心は米国であり、
米国株はトランプ大統領就任後から右肩上がりで過去最高値を更新し続けてきました。
22年23年という2年間で160万円分を高値掴みしてしまい、
その後大暴落しても、制度廃止後の24年以降は買い続けることを想定していないので、
ドルコスト平均法が効かず、運用成績が大きなマイナスに繋がってしまうことを危惧していました。
それでも今回ジュニアnisaを活用することを決めた理由は、
5歳の娘は13年、1歳の娘は17年という運用期間があるので、
たとえ大暴落後も娘が18歳になる頃には、買値よりは上がっている確率の方が高く、
学資保険よりもリターンが高いという考えに至ったからです。
いったん決めた以上、深く考えすぎず、世界市場の成長を願って、
たんたんと教育費を準備していきたいと思います。
教育費は生活の中でも大きな支出の一つでもあり、いつ、どのくらいの支出が必要になり、どうやって準備していくのか計画を立てて実践できる支出でもあるので、ジュニアnisaのような子どもに特化した国が優遇してくれる制度は活用できるものはしっかりと活用したいものです。
